東京のSEO対策会社・コンサル会社おすすめ10選｜選び方と費用相場【2026年最新】

東京でSEO会社に依頼する前に押さえたい3つの前提

前提1：「良い会社がない」のではなく「候補が多すぎて比較できない」

掲載社数が数十社から100社超まで膨らんだリストから、読者の側で優劣を判断することは事実上できません。しかも多くはSEO会社自身のオウンドメディアで、掲載基準は各社の編集方針に依存します。

そのため東京では、社数の多いリストを上から読むのではなく先に絞り込み条件を決めてからリストを見るほうが早いです。実務で効くのは、会社の規模と体制（大手・上場系の総合支援／SEO専業のコンサル特化／少人数の機動型）、料金が公式サイトで公開されているか、自社が狙う検索の型はどれか、の3つです。

前提2：東京は全国型キーワードと地域名キーワードが同時に動く

東京の企業は、全国を商圏とするBtoBサービスやECと、区や沿線単位の商圏を持つ店舗・士業・クリニックが混在しています。全国型キーワードは競合が全国の事業者になるため、キーワード選定で勝てる領域を見極める作業が要になります。地域名付きキーワードは区名・駅名の単位で競合が変わり、都全体を1商圏として扱うと問い合わせにつながりません。地図検索はGoogleビジネスプロフィールの整備が中心で、順位対策とは性質が別物です。提案を受けるときは、この3つのどこに予算を配分するのかを必ず確認してください。

前提3：東京では「オフィスが近い」は決め手になりにくい

候補が都内に集中しているため、距離そのものが差になりません。むしろ注意したいのは逆の側面です。営業体制が整った会社が多いため、提案書の完成度と実際の運用品質が一致しないことがあります。契約後に誰が担当し、月次で何をどこまでやるのかを提案段階で文書化してもらうほうが実利があります。

東京に本社を置くSEO会社10社

東京都内に本社（または本社機能）を置き、SEO関連サービスの提供を公式サイトで確認できた10社です。掲載順は設立・創業年の古い順で、当メディアの評価による序列ではありません。記載は各社の公式サイト（自社ドメイン）で確認できた内容に限定し、確認できなかった項目は表に載せていません（料金だけは公開の有無そのものが判断材料になるため、記載がない場合もその旨を残しています）。支援社数・継続率などは各社の自己申告（同社公表）です。

アイオイクス株式会社

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日本のSEO業界で最も早い時期から活動している会社の一つ。自社でSEO情報メディア「SEO Japan」を運営（同社公表で月間20万ユーザー）し、CRO・コンテンツ制作・広告を含めた包括支援を掲げています。

株式会社PLAN-B

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同社公表でSEOコンサルティング継続率95.3%、SEO歴19年。「全国のどの地域からでもご依頼可能」と全国対応を明記しています。

株式会社ジオコード

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同社公表で21年間のSEOノウハウ。SEOから制作・広告まで一社完結で対応する体制を掲げ、今回の10社では料金公開が最も細かい会社です。

株式会社Faber Company（ファベルカンパニー）

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SEO分析ツール「ミエルカSEO」の開発元で、ツール提供とコンサルティングの両輪。同社公表で支援実績1,900社以上、ミエルカSEO利用1,700社。

株式会社ウィルゲート

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同社公表で累計取引先8,000社（2026年4月現在）。施策の反映作業まで代行するメニューがあり、社内に実装リソースがない企業でも進めやすい構成です。

ナイル株式会社

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同社公表で支援実績2,000以上、継続率90%以上、SEO業界17年。内製化支援と研修が独立したサービスになっており、社内でSEOを回したい要件に合わせやすい構成です。

株式会社デジタルアイデンティティ

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リニューアル時のSEO、ペナルティ解除、他社施策のセカンドオピニオンといった個別課題向けメニューが独立しており、Bingや海外SEOまでカバーします。

株式会社ipe（アイプ）

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「データドリブンSEO」を掲げ、戦略設計から分析・遂行までを一体で提供する体制。同社公表で支援実績300社超、継続率90%以上。

株式会社CINC（シンク）

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同社公表で約3,000万キーワードの検索エンジンデータを保有し、自社ツールで分析して戦略を策定するプロセスを掲げています。

株式会社LANY

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今回の10社では最も設立が新しく、少人数・機動型に当たります。同社公表で支援実績300社以上。実行まで伴走する「実行力」を打ち出し、不動産・求人・クリニック・ECなど業界別に担当を置く体制を掲げています。

会社規模・タイプ別の絞り込み方

体制の違いで3つに整理します。分類は各社が公式サイトで示す事業構成と規模に基づくもので、優劣の評価ではありません。

別の軸として、自社SEO分析ツールを持っているかもあります。10社のうちウィルゲート（TACT SEO）、Faber Company（ミエルカSEO）、CINC（Keywordmap）は自社ツールの開発元で、コンサルティングとツールを組み合わせた提案になります。契約終了後にツールが使えなくなる点は事前に確認してください。内製化を独立したサービスとして持つのはナイルです。

SEO会社の費用相場と料金体系

前提として、Web上のSEO「相場」情報はその多くがSEO会社自身のオウンドメディア発で、中立な統計ではありません。以下は各社が公表している相場観として読んでください。そのうえで、今回の10社のうち公式サイトで具体的な金額を公開しているのは3社（ジオコード・ナイル・PLAN-B）だけです。残る7社は問い合わせ・見積もりベースか資料ダウンロードでの提示で、価格の横並び比較は最初からできない前提で動くほうが現実的です。

各社公表の相場観では、SEOコンサルティング（総合）は月額10万〜50万円程度に分布します。10〜30万円帯はキーワード調査・競合分析・月次レポートが中心で、30〜50万円帯になるとコンテンツの編集方針や内部対策の技術指導まで広がります。内部対策単体は10万円〜、記事制作は1記事あたり数万円〜10万円前後が目安です。

料金体系は3つに分かれます。固定報酬型は月額固定で継続する形で、予算が読みやすく中長期の施策に向きます（上表の3社はこの型）。成果報酬型は順位到達などを条件に費用が発生する形で、初期費用は抑えられますが「成果」の定義次第で費用対効果が大きく変わります。スポット型は診断・戦略設計・研修などの単発依頼で、継続契約の前に相手の実力を測る用途にも使えます。契約中で費用の妥当性に迷っている場合はSEO費用の見直しも参考になります。

東京でSEO会社を選ぶときのチェックリスト

候補が絞れたら、打ち合わせで次の質問をそのまま投げてみてください。回答の具体性で、提案書の見栄え以上のことが分かります。

• 「今回の提案は、全国型キーワード・地域名付きキーワード・地図検索のどこに予算を配分するものですか」
• 「契約後に実務を担当するのはどなたですか。提案に来ている方と同じですか」
• 「月額に含まれる作業を項目ごとに教えてください。含まれないものはどれですか」
• 「施策の実装は御社で行いますか。それとも指示書までで、実装は当社側の作業ですか」
• 「最低契約期間と、途中解約の条件を教えてください」
• 「成果の判断指標は何ですか。順位・流入・問い合わせのどれを主指標にしますか」（考え方はSEOのKPIを参照）
• 「月次レポートのサンプルを見せてください。所見はどの程度書かれますか」
• 「当社と同業種の支援実績はありますか。守秘義務の範囲で構いません」
• 「外部リンクの獲得施策を行う場合、その手法を具体的に説明してください」
• 「AI検索（AI Overviews）やLLMO対策は標準の月額に含まれますか。別費用ですか」

とくに4つ目は見落とされやすい部分です。優れた指示書をもらっても、社内に手を動かす人がいなければ順位は動きません。実装リソースが足りないなら、反映まで代行するメニューを持つ会社を選ぶほうが現実的です。施策の全体像はSEO対策の基本で整理しています。

地域名キーワードで上位を取るための実務ポイント

東京で地域名キーワードを狙う場合、「東京都」単位で考えると競合が多すぎて成果が出にくくなります。実際に問い合わせにつながるのは区名・駅名・沿線の単位です。

GoogleビジネスプロフィールとNAPを先に整える

店舗や事務所を持つビジネスなら、サイト改修より先にGoogleビジネスプロフィールの整備を優先したほうが費用対効果が高いことが多いです。カテゴリ設定、営業時間、サービスメニュー、写真、投稿の更新、口コミへの返信を埋めるだけで地図検索での表示状況が変わります。東京は同一カテゴリの競合密度が高く、情報の抜けがそのまま差になります。あわせて公式サイト・プロフィール・各種ポータルで会社名・住所・電話番号（NAP）の表記がずれていないかも確認してください。ビル名の有無や全角半角の違いでも同一店舗と認識されにくくなります。手順はローカルSEOで解説しています。

地域ページは区ごとに中身を変える

「新宿区版」「渋谷区版」といった地域ページを作るとき、住所と地名だけ差し替えたページを並べるのは避けてください。中身が実質同じページは評価されにくく、サイト全体の評価を下げるリスクもあります。区ごとの実績事例など、固有の情報を入れられる範囲でだけ作るのが原則です。

AI検索での地域情報の扱い

Google AI OverviewsやChatGPTなどのAI検索では、「渋谷でおすすめの○○」のような質問に複数サイトの情報を統合した回答が生成されます。引用されやすいのは、所在地・対応エリア・サービス内容・料金といった事実情報が明確な文章で書かれているページです。住所・営業時間・対応エリアをテキストで明記し、LocalBusinessなどの構造化データを実装し、サービス内容を質問と答えの形で書く対応が有効です。詳しくはLLMO対策にまとめています。今回の10社のうちLLMO・AI検索最適化を明示しているのは8社で、AI検索対応はすでに標準メニュー化が進んでいます。

よくある質問

東京の会社に依頼したほうが有利ですか

SEOの実務はオンラインで完結する部分が大半で、拠点の場所が成果を左右する要素にはなりません。東京の会社に頼む利点は、対面の打ち合わせを設定しやすいことと、同じ商圏の事例を持つ可能性が高いことです。地方の会社でも自社の業種の支援実績があるなら、そちらが適していることもあります。

費用はどのくらいかかりますか

公式サイトで金額を公開している会社では、SEOコンサルティングの月額は15万円〜70万円の幅があります（ジオコード 月15万円〜、ナイル 月40万円〜、PLAN-B 月50万円〜／70万円〜）。ただし10社中7社は料金非公開で、実際の金額はサイト規模・競合状況・依頼範囲で決まります。予算に上限があるなら最初の問い合わせで伝え、その範囲でできる施策を提案してもらうのが早いです。

契約期間はどのくらい必要ですか

公式サイトに明記があるものでは、ナイルのSEOコンサルティングが最低契約6ヶ月、PLAN-Bのコンサルティングプランが半年〜です。施策は反映から評価までに時間がかかるため、数ヶ月単位の契約が一般的です。1〜2ヶ月で判断したい場合は、継続契約ではなくスポットの診断・戦略設計から始めるほうが目的に合います。

「順位保証」をうたう会社はどう判断すればよいですか

検索順位はGoogleのアルゴリズムで決まるため、外部の事業者が結果を保証できる対象ではありません。順位保証の提案を受けた場合は、対象キーワードの検索需要、保証の達成条件、達成できなかった場合の扱いを文面で確認してください。検索需要のほとんどないキーワードで「1位達成」を報告される構造になっていないかも見るべき点です。

大手と少人数の会社、どちらを選ぶべきですか

判断軸は「自社に何が足りないか」です。広告・制作・分析基盤もまとめて任せたい、発注先の与信を稟議で通す必要がある、という場合は大手・上場系が向きます。逆に意思決定を速く回したい、担当者と直接やり取りして実行まで進めたい、という場合は少人数の会社のほうが噛み合います。

まとめ

東京でSEO会社を探すときの難しさは、良い会社が見つからないことではなく、候補が多すぎて比較の土台が作れないことにあります。絞り込みは、まず体制で分類（大手・総合型／SEO専業・コンサル特化型／少人数・機動型）し、次に狙う検索の型を決め、最後に料金の公開状況と契約条件を確認する流れが実務的です。料金を公式サイトで公開しているのは10社中3社だけなので、価格の横並び比較を前提にしない進め方が必要です。発注前には、実務担当者は誰か、月額に含まれる作業は何か、施策の実装はどちらが行うのか、の3点を必ず文書で確認してください。提案書の完成度ではなく、この3点の具体性が運用開始後の差につながります。

※本記事の各社情報は2026年7月時点で各社公式サイト（自社ドメイン）に掲載されていた内容に基づきます。掲載順は設立・創業年順で、当メディアの評価による序列ではありません。支援社数・継続率などの数値は各社が公表している自己申告値です。最新の情報および正式な料金は各社にお問い合わせください。